タブレット法人契約のおすすめ機種・活用法をご紹介|法人携帯テレニシ.biz

タブレット法人契約のおすすめ機種・活用法をご紹介

タブレット法人契約のおすすめ機種・活用法をご紹介

ノートパソコンよりも軽くて薄く持ち運びが簡単で、スマートフォンよりも画面が広くて取引先の方に資料をお見せする際などに便利なタブレット。
業務の効率化に活用したいと、高機能なタブレットの法人契約を検討なさっている方も少なくありません。
タブレットにはどのような機種があるのか、業務への活用方法を知りたいと考えている方もいらっしゃるでしょう。
そこで、タブレットを法人契約するにあたっておすすめの機種とその活用方法、メリットとリスクについて詳しくご紹介します。

1.ソフトバンクで法人契約できるタブレット

ソフトバンクで法人契約可能なタブレットは、iPadとAndroidのタブレットでそれぞれいくつかの種類があります。
その中から2点ほど、法人向けのおすすめのタブレットをご紹介します。

(1)LenovoTAB5

LenovoTAB5は、ソフトバンク向けのレノボ製Androidタブレットです。
10インチの画面サイズで内蔵のストレージも32GBと、外出先で仕事に使う上で快適なサイズ感と容量を兼ね備えています。
また、生活防水や防塵にも対応しているため、屋外の現場での使用にもある程度対応できる機種であることも、この製品の魅力のひとつです。

(2)iPad

僅か490gという軽さと最大10時間使用できるバッテリーで、持ち運びに便利なのがApple製のiPadです。
10インチの画面サイズとなっており、内蔵ストレージ32GBのものと128GBのものが選べます。
アクセサリとしてSmartKeyboardやApplePencilを活用すれば、ノートPCのようにキーボードでタイピングをしたり、出先でペンを使ってスケッチをしたりできます。

2.法人契約でのタブレットの活用方法

タブレットを業務で活用するシーンを考えた時に、どのような活用方法があるのでしょうか。
大きく分けて4つの活用法をご紹介いたします。

(1)外出先でノートPCの代わり

外出時や移動時間に手軽に作業をするなら、タブレットが便利です。
スマホでは資料の閲覧が精一杯のところ、タブレットであれば資料作成も取り掛かりやすいというメリットがあります。
ノートPCを取り出して作業をするには難しい電車移動時でも、タブレットであればスムーズに作業ができます。

(2)商談中のプレゼン

商談をする際に、紙媒体で持ち運ぶには重くてかさばってしまうパンフレットなどを、データとして持ち歩いて見せることができます。
タブレットは画面が広いため動画を見せやすく、トップセールスのプレゼン動画などを見せられればお客様への訴求力をアップさせることが可能です。
また、タブレットを通じて遠隔で上司などがプレゼンに同席することもできますので、営業の方が活用する上で非常におすすめと言えるでしょう。

(3)社内マニュアルの確認

工場や屋外の作業現場などでマニュアルの確認をする際には、紙媒体と違ってデータの更新が簡単なタブレットが便利でしょう。
印刷やラミネート加工をする必要がなく閲覧可能で、直感的な操作ができるため誰にでも抵抗なく使用しやすいというメリットがあります。
現場で活用する場合には、防水防塵の機能を持ったタブレットを使用することをおすすめします。

(4)レジや受付案内用

タブレットは、POSレジのアプリを入れることでレジとして活用することができます。
金額の計算だけでなく、顧客のデータの収集、売り上げ管理まで一括で同時に行うことが可能です。
また、会社のエントランスなどで受付案内するためのシステムを導入することで、来訪客から担当者への内線呼び出しなどができるようになります。

3.法人契約でのタブレットの活用メリット

タブレットを活用できるさまざまなシーンがありますが、これらをまとめるとどのようなメリットがあると言えるのでしょう。
3つの観点から、ご紹介します。

(1)情報を共有しやすい

タブレットはWi-Fiの電波を通じてネットワークに接続できるため、作成した資料をクラウド上に共有したり、メールで送付したりすることが簡単にできます。
他にも、撮影した写真や署名してもらったデータなどをその場でクラウド上に保存し、他の部署やその場にいない人に確認をしてもらうことも可能です。
会議の際に人数分のタブレットがあれば、紙の資料を用意することなくPDFなどのデータや動画・音声データなどを一斉に配信し、会議の場で全員が自由に確認してもらうことができます。

(2)持ち運びしやすい

タブレットはノートパソコンと比べてもサイズ感が小さく薄いことが多いため、ある程度の機能を持った端末でありながら移動しやすいという利点を持っています。
紙媒体の資料などを持ち歩かなくても、タブレット端末で何十ページもあるデータを確認することもできますし、手順の動画などを確認することもできます。
耐塵や耐滴の性能を持つタブレットであれば、建設現場など屋外の作業場所でも安心して持ち歩き、活用することができます。

(3)コストが安い

タブレットは月々の料金や端末自体の代金が比較的安いものが多く、導入しやすいことが特徴です。
端末自体を購入する際にも、法人契約をすることで通常よりもコストを下げることが可能です。

4.法人契約でのタブレットの活用リスク

非常に便利なタブレット端末ですが、活用していくにあたって思わぬトラブルに巻き込まれないよう、起こりうるリスクについても把握しておくべきでしょう。
大きく分けて2つのトラブルを元に、タブレットを導入する上での注意点をご説明いたします。

(1)紛失

タブレット端末は持ち歩きがしやすい分、外出先で紛失してしまったり盗難に遭ってしまったりするリスクがあります。
法人契約をする際に、紛失した端末の捜索サービスをオプションで付けておくことで素早く位置情報を特定することが可能となります。


(2)情報漏洩

タブレットを紛失したり盗難されてしまったりした場合、顧客のデータや情報の入ったメールや取引先情報を盗み見られてしまうリスクがあります。
また、もしタブレットを通じて重要な社内のデータにアクセスされてしまうと、機密情報を知られて情報漏洩を引き起こしてしまうリスクがあります。
端末には必ずパスワードをかけた上で、セキュリティ対策のソフトを導入するなどしてできる限りリスクを減らす必要があると言えるでしょう。

5.法人契約でのタブレットの料金プラン

法人契約でタブレットを活用する場合、どのような料金プランがあるのでしょうか。
大きく分けると、スマートフォンとセットで利用するデータ容量のシェアプランと、タブレットのみで使用するデータ通信専用プランの2つの料金プランがあります。

データシェアプラスのオプションを活用したシェアプランの場合は、基本プランの月額980円(税抜)(税込1,078円)と、子回線1台あたり月額500円(税抜)(税込550円)で利用することができます。
タブレットのみのデータ通信専用プランの場合は、月額980円(税抜)(税込1,078円)の基本プランに加えて、データプランの容量に応じた月額料金がかかり、3GBであれば月額300円(税抜)(税込330円)、50GBであれば月額3,820円(税抜)(税込4,202円)の料金が追加されます。

Wi-FiモデルというWi-Fiをつないだ時だけデータ通信ができるタブレットも存在していますがその場合、ポケットWi-Fiを常にタブレットと一緒に持ち歩かなければならず外回りの方には効率が悪くなることが多いです。
気軽にいつでも通信したい場合はWi-Fiモデルでないタブレットをおすすめします。

まとめ

いかがでしたでしょうか。
うまく有効活用することで業務を効率化させることのできるタブレット、ビジネスに取り入れて活用したいという方は、ぜひご検討いただければと思います。
弊社では、お客様の業務の内容やご希望に合わせて最適なプランをご提案しております。
「最もおトクにタブレットを活用するためのプランを教えて欲しい」といったご相談がございましたら、ぜひ一度弊社までお問い合わせくださいませ。

【参考】

< 次のコラム

スマホでできる勤怠管理!無料アプリをご紹介

前のコラム >

通話のみでご検討中の方必見!法人携帯のかけ放題プランをご紹介

人気のお役立ち記事 月間ランキング

  • 1

    3Gサービスが2024年に終了。ガラケーユーザーは何をすべき?
  • 3Gサービスが2024年に終了。ガラケーユーザーは何をすべき?

    スマートフォンが登場する前に活用されていた、ガラケー。ガラケーは、ガラパゴスケータイやフィーチャーフォンと呼ばれることもあり、メインの通話機能に加えてカメラやメール、インターネット接続などのできる携帯電話のことです。これらのガラケーは、古い回線方式である3G回線を使用している端末が多いことが特徴です。2024年現在、この3G回線は今後数年の間に次々と使えなくなってしまう予定になっています。そこで本記事では、3Gサービスが終了した時のガラケーユーザーへの影響と、終了までに準備しておきたいことについてご紹介します。

  • 2

    個人事業主の携帯料金は経費にできる?
  • 個人事業主の携帯料金は経費にできる?

    事業と生活の明確な区別がつけづらい個人事業主の方は、「何がどこまで経費になるのか?」「これは計上しても良いのか?」と迷うことが多々あるかと思います。事務所兼自宅となっている住居に関連する費用や、自家用車の車両費やガソリン代、そして、個人の携帯に関する費用などは、特に悩む方が多いのではないでしょうか。今回は、個人携帯の電話代や通信費を経費扱いにできるのかどうか、計上する上で迷っている個人事業主・法人の方向けに、ポイントをお伝えいたします。

  • 3

    会社携帯、休日も対応すべき?電話がかかってきた時の適切な対処法とは
  • 会社携帯、休日も対応すべき?電話がかかってきた時の適切な対処法とは

    営業職であれば会社携帯を支給されて、日々の業務連絡や顧客対応のために利用している方も多いでしょう。せっかくの休日にもかかわらず取引先やクライアントから会社携帯に着信があった場合に、どのように対応すれば良いのでしょうか?休日の電話対応は、できるだけ避けたいものです。

  • 4

    会社携帯のGPSで従業員監視は違法?メリットと注意点を徹底解説!
  • 会社携帯のGPSで従業員監視は違法?メリットと注意点を徹底解説!

    会社で支給している携帯電話やスマートフォンなどの法人携帯には、機種にもよりますが、さまざまな機能が備わっています。地図のアプリなどに使用されるGPS機能を使用すると、各端末が現在どこにあるのかを把握することができます。端末の現在地を確認することで、その携帯やスマホを所持している従業員の居場所を確認することができるので使ってみたい管理者の方も多いのではないでしょうか。

  • 5

    社員が仕事で個人携帯を使いたくない理由とは?会社から使用の強制できるのかなど、リスクを紹介
  • 社員が仕事で個人携帯を使いたくない理由とは?会社から使用の強制できるのかなど、リスクを紹介

    会社を経営している方で、「社員が仕事で個人の携帯やスマホを使いたくないと思う理由を知りたい」「会社から個人携帯使用の強制はできるのか知りたい」こういった悩みを抱えている方は多いのではないでしょうか?当記事では、このような悩みを解決していきます。記事を最後まで読んでいただければ、社員が仕事で個人携帯を使いたくない理由から、会社から個人携帯の使用を強制できるのかまで理解できますので、ぜひ参考にしてください。