- 現在のご利用状況を確認しよう
- 社員の利用状況に応じてグループ分けをしよう
- 法人携帯サービス代理店を上手く活用して情報収集をしよう
- 安さも重要だが、セキュリティ対策等も忘れずに
法人携帯のコスト削減3つのポイント!毎月の通話料をお得にしよう
現在法人携帯や仕事用の個人携帯をお使いの企業様へ、毎月のご利用料金はいくらかかっているかをご存知でしょうか?
最近では新型コロナウイルスの影響によりテレワークの需要が増え、法人携帯の普及も今まで以上に加速してきています。
今後はより多くの企業が、携帯やスマホを仕事と絡めて長期的に利用することを視野に入れ、導入・活用していくことでしょう。
ただそんな中でも、企業としては毎日使うものだからこそできればコストは削減したいのが本音。
そこで今回はコスト削減のために何をすべきかについてご紹介します。
1.携帯電話のコスト削減のためにまずやるべきこと
普段仕事用に使っている携帯電話をコスト削減するために、まず確認すべきことをお伝えします。
1つめは、現在のご利用料金を確認すること
当たり前のことですが、細かく把握されている方は意外と多くありません。
法人携帯であれば尚更、毎月の通話料等を気にしながら使っている人はほとんどいないかと思います。
一般的に個人携帯を法人用で利用していた場合では、台数・端末料金含め、基本料金・通話料・データ通信量・機種代金などを含め1台当たり平均で毎月6,500円程度の費用がかかります。
1台の単価で見ると安く感じるかもしれませんが、従業員数が増えるほど費用は積み重なり、社員50人に支給した場合だと単純計算で650,000円が毎月の携帯コストとしてかかります。
また現在法人携帯を利用していても、もう少し安く利用したいと悩む方も多いと思います。
そんな時は、今お使いの法人携帯の端末料金や利用している社員数、通話料金、通話はかけ放題なのか、ネットは使い放題なのかなども含めてご利用状況を確認し、現状を把握することから始めていきましょう。
2.グループ分けをしよう
現在のご利用状況を確認したら、グループ分けをしていきましょう。
例えば以下のように振り分けます。
- 社員同士の通話が多いグループ
- 取引先との通話が多いグループ
- 主に通話しか利用しないグループ
- 通話もネットなども多く利用するグループ
これらにグループ分けすることで、様々な携帯電話サービスの中から最適なサービスや通話・料金プランを選ぶ基準を作ることができます。
また、グループ分けをすることで利用目的が明確化され、例えば法人携帯を取り扱う会社へお問い合わせの際に、担当者に伝えやすくなります。
その結果、余計なプランや高い機種などを勧められることがなくなり、利用者の状況に合わせた内容で契約をすることができるので安心です。
3.コスト削減の3つのポイント
①利用状況をより細かく把握しプランを変更する
前述では、利用状況を確認しグループ分けをすることで、次へのステップが進みやすくなる旨をお伝えしましたが、この振り分けを更に細かく見ていくと、更に最適なプラン選びができるようになります。
例えば、部署ごとや役職、支店で利用状況が異なるのかという点です。
この振り分けで異なる結果が出れば、通話プランを別々にしたりサービスを変更したりと、最適なプラン選びが可能になります。
もしかすると今までに比べて最もコスト削減ができるかもしれません。
②割引オプションを活用する
各キャリアの割引オプションはとても充実していますので、一度確認することをお勧めします
オプションサービスを活用することで利用料を簡単にコスト削減できます。お問い合わせの前には、最も安くなる割引オプションを調べておくと良いでしょう。
③法人向け携帯電話サービス代理店を利用する
現在法人携帯サービスを行っている代理店では、初期費用無料のプランや、通信コスト削減のための相談の受付を行っているところが多くあります。
法人携帯の導入に向けた最適なプランを提案してくれるので安心です。
もちろん、自分で調べて検討するのも大切ですが、携帯のプラン内容は年々変わることが多く複雑になっていますので、代理店を活用し話を聞いてみるのもお勧めです。
法人携帯を扱っているプロに頼むことで、自分では気付かなかった削減案やトータルの経費削減案の提案もしてくれます。
調べても良く分からない場合や忙しくて手が回らないといった場合などに、上手に活用していくと良いでしょう。
4.相見積もり・価格交渉も大切
法人携帯サービスを取り扱う代理店などに問い合わせる際には、複数の代理店からお見積もりを取って比較しましょう。
せっかくコスト削減を目的に導入を決めたのに、他の代理店の方が安かったと後で知るのは勿体無いです。
他社との比較をしていくと時間がかかる少し面倒ではありますが、長期的な利用を見込む企業であれば尚更、満足いくまで比較し検討していきましょう。
また契約台数が多い企業であればあるほど、1台当たりの契約単価を抑えられる場合があります。上手く交渉できればコスト削減につながります。
5.法人携帯を導入する前の注意点
コスト削減が大きく見込める法人携帯ですが、導入前に確認すべき注意点もあります。
それは、機能とセキュリティ対策の点です。
仮に不要な機能が付いていた場合、業務の効率は下がりやすくなります。
例えば、通話がメインの方や機械に慣れていない方にとって、多様な機能はかえって操作性を下げる原因になったり、業務の妨げに繋がったりする可能性があります。
導入の目的に合った最低限の機能やプランを選択するのがおすすめです。
またセキュリティ対策の面では、法人携帯は機密情報が多く記録されています。
情報を流出させてしまうと企業として大きな信用問題に繋がる危険性があります。
法人携帯を契約する際には、不正アクセスや盗難時のセキュリティ対策が万全かをしっかり確認しましょう。
6.最後に
コスト削減には様々な方法があり、上手に取り入れることで大幅なコスト削減につながります。
法人携帯を導入したり・改めて見直したりすることで、今まで安いと思っていた携帯料金が実は高かったというケースもあります。
定期的に今のご利用状況を把握して、現状のプランが合っているのか照らし合わせることが大切です。