新型コロナウイルスの影響で、場所にこだわらずに働けるテレワーク導入が進みました。アフターコロナを見すえ、従業員の最適な働き方について検討している企業も多いでしょう。今やテレワークのメリットが認知され、広く定着していることから廃止するのは現実的ではありません。
一方、業務によっては対面による対応が必要なケースがあることから、オフィスワークの必要性も見直されています。そのため新たなワークスタイルとして注目されているのがハイブリッド型です。
本記事ではハイブリッドワークの概要やメリット・デメリット、ハイブリッドワーク導入時のポイントについて解説します。
ニューノーマル時代の働き方として、ハイブリッドワークが注目されています。
ここでは、テレワークとオフィスへの出社を融合したハイブリッドワークについて見ていきましょう。
ハイブリッドワークとは、状況に応じてテレワークとオフィスワークを併用するワークスタイルです。場所・時間や職種を超えた、個人の多様な価値観に基づいた新しい働き方を指しています。
多くの企業でテレワーク導入が推進された結果、以下の課題があることがわかりました。
上述の課題への解決方法であるハイブリッドワークなら、業務効率化はもちろんワーク・ライフ・バランスを実現可能です。そのため、仕事の生産性向上や従業員満足度向上につながると期待されています。
ここでは、ハイブリッドワークのメリットをご紹介します。
急にテレワークを廃止すると、離職者が増加したり人材確保が難しくなったりする可能性が考えられます。国土交通省の「令和2年度 テレワーク人口実態調査」によると、以下のとおり社員がテレワークについて概ね満足しているからです。
テレワークを実施して良かった点は、次のとおりです。
通勤の負担軽減や時間を有効活用できる状況が、ストレス軽減に役立っていることがわかります。テレワークの継続は、優秀な人材を確保するためにも効果があると言えるでしょう。
ハイブリッドワーク導入によって、希望する働き方を社員が選択できます。子育てや介護との両立などの理由からテレワークが向いている人、あるいは業務内容からオフィス環境が向いている人などさまざまです。
従業員の多様な働き方を実現できる点は、従業員満足度の観点からメリットと言えるでしょう。
ハイブリッドワークなら、より快適な環境や空間を選択して仕事に取り組めることから、生産性向上や業務効率の改善も期待できます。
テレワークでは自宅以外にも、状況に応じてコワーキングスペースやシェアオフィスを選ぶ人もいるでしょう。従業員が働くスタイルや効率的に働ける場所を自分の意思で選択できれば、仕事への意欲が向上します。
テレワークを活用して社員の一部が自宅やサテライトオフィスなどで働くようになれば、オフィススペースにゆとりが生じます。密な空間が解消されたら、オフィスを整備して次のような柔軟なオフィススタイルを構築可能です。
この取り組みによって、異なる部署に所属する社員間で雑談するなど、新しいコミュニケーションスタイルが生まれるでしょう。
ここでは、ハイブリッドワークのデメリットをご紹介します。
ハイブリッドワークを運用すると、従業員が働く場所を選択できます。そのため誰がどこで仕事しているのかが見えにくく、社員の勤怠管理が煩雑になりがちです。
そこで、従業員が働いている場所を把握できる次のようなツールやシステムを導入して、勤怠状況を明確にする工夫をしましょう。
勤怠管理ツール「KING OF TIMES」なら、外部のチャットサービスとの連携が可能です。
例えば、LINE WORKSと連携してビジネスチャット上から勤怠打刻を行ったりという使い方もできます。
予定外の業務が入ったりトラブルが発生したりすると、ハイブリッドワークだと対応が困難な点がデメリットです。次のような状況下で、スムーズに連絡が取れず相談できないこともあります。
そこでいつでも緊急ミーティングを行えるよう、Web会議ツール・チャットツールを用意しておきましょう。緊急時の対応策を事前に協議しておくほか、円滑な情報共有の手段として社内SNSの設置もおすすめです。
事前の準備が、ハイドブリッドワーク運用の成功の鍵となります。
ハイブリッドワークが形骸化しないためにも、テレワークであれオフィスで働く社員であれ、不公平のない評価制度の策定が大切です。緊急対応が必要な業務が発生する度に、オフィス社員ばかりが抜擢されると、テレワークを中心に行う社員が評価されづらい状況になります。
オフィス中心に働く社員の評価ばかりが高くなると、不公平感が生まれ新しい働き方がなかなか浸透しません。テレワークを希望する優秀な人材を流出させないためにも、評価制度のあり方を事前に検討しておきましょう。
テレワークは在宅勤務以外に、サテライトオフィス、コワーキングスペース、シェアオフィスなどを利用するため、他の企業の社員と一緒になる機会もあります。
そのためテレワークに従事する社員に対して、シェアオフィスなどでの作業時の注意点やVPNの設定などのセキュリティ教育を徹底するようにしましょう。さらにセキュリティソフトやモバイルデバイス管理ツールを搭載したPCやスマートフォンを貸与することも検討してください。
情報セキュリティに関する意識向上を図るため、定期的にWebトレーニングを実施するといった工夫も必要です。
ここでは、ハイブリッドワークを導入するポイントをご紹介します。
テレワークを行う社員の出社日数のルールが細かいと、業務効率が落ちる可能性があります。週2出社といった具合に具体的に設定せず、社員個人が柔軟に選択できるようにするのがおすすめです。
そこで社内統一のルールではなく、業務内容に応じて部署別にルールを策定して運用したほうが効率的でしょう。
特定の誰かではなく、取引先からのどのような依頼にもリソースの割り当てができるように業務を組み立てましょう。
業務形態を属人化しないように、誰もが幅広い業務に対応できる態勢を整えておくことが重要です。
私物のスマホをテレワークで使用すると、個人情報や機密情報などの情報漏えいのリスクが高まります。弊社、「法人携帯テレニシ.biz」なら、セキュリティ面で安心な法人携帯を低価格・低料金でご案内可能です。
法人携帯なら、セキュリティ対策や管理面に強いモバイルデバイス管理（MDM）サービスをご利用になれますのでぜひご相談ください。
ハイブリッドワークとは、状況に応じて出社と在宅勤務を自由に併用・選択できるアフターコロナの働き方です。多様な働き方を実現すれば、生産性向上はもちろん、優秀な人材の確保にもつながると期待されています。
ハイブリッドワークの導入にあたっては、大前提として、情報漏えいのリスクに備えたセキュリティ対策が万全であることが重要です。セキュリティ対策が気になる法人様は、テレワーク導入事例も豊富な「法人携帯テレニシ.biz」にぜひお気軽にご相談くださいませ。
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